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東洋エンジニアリング（山田豊社長）、三井海洋開発（宮崎俊郎社長）、日本海事協会などはこのほど、計画中の大型設備に比べ建設費を約２割削減できるＦＬＮＧ（浮体式洋上液化・貯蔵・出荷設備）を開発した。安全性に配慮した液化システムを採用したほか、プロセス全体でエネルギー効率向上を図っている。大型設備では５年程度要する納期を３年程度に短縮できるメリットもある。東南アジアに多い中小のガス田開発向けに提案を進めていく。