世界に先駆けて家庭用燃料電池・エネファームの一般販売が始まってから２カ月余り。これまでに東京ガスが５００台、大阪ガスが５００台、東邦ガスが百数十台、西部ガスが２６台、新日本石油が５００台と、各社とも着実に数字を伸ばしている。
大手ハウスメーカーが積極的に採用していることもあり、発売初年度のエネファームは順調な滑り出しを見せている。
今年１月２８日、都市ガス、ＬＰガス大手６社の社長が出席し、エネファームの一般販売に向けた「共同宣言セレモニー」を都内のホテルで行った。「エネファームで環境立国ニッポンへ」を共同メッセージとして掲げ、民生部門における温暖化対策の切り札として、また日本の誇る環境技術の１つとして、エネファーム普及に全力を尽くすことを宣言した。
５月には東京ガスと東邦ガスが先陣を切って販売を開始。新日本石油も予約受付を開始した。５月２５日には、荏原製作所が燃料電池事業からの撤退と荏原バラードの解散を発表したが、他メーカーの増産などでガス各社の販売計画に大きな影響は出ていない。
今年１月２８日、都市ガス、ＬＰガス大手６社の社長が出席し、エネファームの一般販売に向けた「共同宣言セレモニー」を都内のホテルで行った。「エネファームで環境立国ニッポンへ」を共同メッセージとして掲げ、民生部門における温暖化対策の切り札として、また日本の誇る環境技術の１つとして、エネファーム普及に全力を尽くすことを宣言した。
５月には東京ガスと東邦ガスが先陣を切って販売を開始。新日本石油も予約受付を開始した。５月２５日には、荏原製作所が燃料電池事業からの撤退と荏原バラードの解散を発表したが、他メーカーの増産などでガス各社の販売計画に大きな影響は出ていない。
