新日本石油(西尾進路社長)は家庭用燃料電池「エネファーム」の本格販売を開始することを明らかにした。
同社は2005年度から08年度まで国が実施した「定置用燃料電池大規模実証事業」において全体(3307台)の約4割に当たる1368台を設置してきたが、こうした実績をベースに今後全国規模で本格販売を展開する。販売面では5月1日から専用電話を設けてエネファームの予約販売を開始する一方で、社内的には組織変更によりエネファームおよび太陽光発電システムの販売体制を強化する。
同社は2005年度から08年度まで国が実施した「定置用燃料電池大規模実証事業」において全体(3307台)の約4割に当たる1368台を設置してきたが、こうした実績をベースに今後全国規模で本格販売を展開する。販売面では5月1日から専用電話を設けてエネファームの予約販売を開始する一方で、社内的には組織変更によりエネファームおよび太陽光発電システムの販売体制を強化する。








